1年変形のための休日カレンダーの作成は年末や年度末に集中しがちな業務です。

スマートにカレンダーを作成するポイントをお伝えします。

次年度のカレンダー、ヒアリングはどうしよう！？

1年変形のための年間休日カレンダーを作成するには、まず顧問先の休日を把握しなければなりません。
さて、どうやって休日を把握しましょう？

何もツールがない状態で休日のヒアリングをするのは、時間を要するだけでなく、ヒアリングテクニックも求められるでしょう。

ツールなしのヒアリングでは、思わぬところで顧問先の意向と逸れたものになってしまうリスクもあります。

休日のヒアリングは「顧問先用予定休日カレンダー」で

『台帳』の「顧問先用予定休日カレンダー」を利用すれば、そつなく手軽に顧問先の休日を把握できます。

顧問先へ「顧問先用予定休日カレンダー」を渡して、休業予定日に〇をつけてもらうだけ！

高度なヒアリングテクニックは必要ありません(笑)

ギャップが魅力☆シンプルな操作でも複雑な計算に対応！

いざ、カレンダー作成！

ソフトでは、顧問先に休業予定日を記入してもらった「顧問先用予定休日カレンダー」をもとに休日を指定し、カレンダーを作成します。

操作自体は、いたってシンプルにもかかわらず、その僅かな操作の裏側では、1年単位の変形労働時間制における時間・日数・週を自動集計し、限度チェックを素早く行います。簡単な操作からは想像できない、その実力にあなたもカレンダーの虜になること間違いなし☆

見せ方ひとつでコンサルタント的印象も

1日の所定労働時間を8時間にして休日を増やすケース、一方、所定労働時間を減らして就労日を増やすケースなど経営者の考え方や業種によってカレンダー作成もさまざまです。

残業時間の多い顧問先にはどのようなカレンダーを提案しますか？

繁閑期でめりはりをつけるケース、土曜日を隔週で休日にするケースなど実態に照らし合わせて、顧問先の働き方を考えたいものです。『台帳』のカレンダー作成機能を利用すれば、法律の範囲内で、顧問先のニーズに合ったカレンダーを作成できます。
簡単に作成できる分、複数アレンジも容易になります。

1パターンのみならず、2パターン、3パターンと課題解決の選択肢をいくつか顧問先に提示することでコンサルタント的要素を高めます。

カレンダーを通して、社員が安心して働けるようなカレンダーを顧問先に提案してみませんか？

「配布用カレンダー」は社労士も顧問先もうれしい　”操作以上効果”

労基署への提出用としてカレンダーを作成すると同時に、見栄えのよい「顧問先配布用カレンダー」を作成することもできます。提出用カレンダーで作成したデータをそのまま配布用カレンダーへ反映できるので、作成の手間なく、ボタンのクリック操作だけでスピーディーに出来上がります。社労士としては一石二鳥♪

カレンダーは、年間カレンダーだけでなく、メモが記載できるタイプの月単位カレンダー、お財布に入れて携帯できるタイプの名刺カレンダーとバリエーション豊富です。
配布用カレンダーには、会社名や電話番号も印字され、カスタマイズ感があるため、顧問先に喜ばれます。

「配布用カレンダー」で顧問先やその社員にサービスを届けましょう！
 

（※名刺カレンダーは市販の名刺ラベルシートに印字できます。）